誰が批判したり炎上させてるの?ネットでの炎上や批判に新たな真実が

2016年04月27日

 2016年に入ってからここ最近までの間でネットの炎上がどんどん止まらなくなっている。
ベッキーやSMAPの芸能騒動以外から始まり、芸能人や政治家の不謹慎な行動や発言、ツイッターなどSNSを使った一般人の投稿、最近では熊本地震など、ネットでは批判や炎上が止まらない。
 
最近では、芸能人の熊本地震に対する発言に対して「売名行為」「気持ちが込められていない」「ネット上じゃなくて直接被災地で支援しろ」と批判されるなど話題に。
 
 
善意の気持ちで発言しているのに批判されるとなると、
「支援したくても批判されるのが怖くて支援ができない。」
「被災者のために行動や発言をしたいけど叩かれそうだからできない。」
と思ってしまう芸能人も少なくない。
 
また芸能人の発言にネットで炎上、なんてニュースを何度も見てしまうと、一般の人々でも「周りの人から不快に思われてしまうのでは」「ネット炎上が怖い」と思うようになり支援活動ができなくなってしまう恐れもある。
 
 
批判は本来「人や物事の間違いを正すために使うもの」。
しかし最近では真実かどうかも確かめず、自分が不快な思いをさせられたから、など公平性を欠いた感情的な理由で批判する人も増えてきている。
 
そんな話題のネット炎上に関して、最近新たなことがわかり話題になっている。
2つありますので順にご紹介します。
 
 
まず最初はこちら
さまざまな炎上事件のデータを元にした「ネット炎上の研究」という本が最近発売され、その内容が話題になっている。
 
 
 
そう。
過去1年間で炎上に参加したネット利用者は全体の0.5%しかいないという事実。
日本のネット利用者数全体は約1億44万人。
つまりネットで人を批判している人の人数は、約50万人ほどしかいないのだ。
 
50万人という数字を見れば多いと思うかもしれませんが全体から見るとほんのわずか。
それにこの50万人という数は1年間での合計人数です。
 
1年間で5日に1回炎上事件が発生すると仮定すると年間で炎上事件は約73件。
毎週炎上事件があると仮定するとかなりハイペースな気もしますが、炎上事件1件あたり約6850人が批判するという計算になります。
(たった一人の人が6850人から批判されると考えるとかなり辛いですね。)
 
批判される側は、何百、何千もの批判の声が集まると日本中の人々から非難されているのではないか。と精神的に追い込まれてしまうそうです。
しかし実際は批判する人の数は約6850人。
日本全体で見るとわずか0.006%しかありません。
※年間炎上件数を73件とした場合
 
もちろん批判される原因が悪質であればあるほど批判人数は増えます。
単純な計算人数として参考にしてください。
 
気になる方はこちらから本の内容が一部読めます
 
 
次に紹介するのがこちら
平子理沙というモデルのブログに書かれた批判に関する記事が話題に。
 
平子理沙も熊本地震の際、被災者の人々のことを思って気遣う記事を書いた芸能人の1人。
震災に関する記事を投稿したところ、200件以上もある多くのネガティブコメントがきた。
 
あまりにも多く来たためどんな人たちからコメントが来ているのかIPアドレス※を調査したところ、なんとたった6人の人たちからしかコメントが来ていないことがわかった!
 
 
引用
 
同じ人が、毎回名前を変え、
あたかもたくさんの人から批判されている様に
見せかけて、コメント欄に
投稿している事が分かりました。
巧妙なのは、時々良いコメントも書いてみたり、
時には女性に、時には男性になり、
一人で「わたしも~さんの意見に賛成です!」
と複数の人間になりすましたり、
色々なワザを使って、
震災の記事批判から個人的なわたしへの嫌がらせ、
悪質な中傷など色々な書き方で投稿してきました。
その中でも「自殺しろ」と100件以上書いてくる人が
いました。
 
 
 
異常な数のコメントをたった6人の人が投稿していたという悪質さ。
そして何百ものコメントを色々な人のフリをして投稿し、あたかも多くの人から批判されているように書き込み、精神的に追い込もうとする悪質さ。
 
何百もの批判の声=批判している人の数
ではないということがわかった。
 
そして、世の中には、常識では考えられないほど異常な人たちがいるということを忘れないでほしい。
 
 
そして最後に、被災地支援に熱を入れて活動する俳優の杉良太郎さんが発した名言をどうぞ
 
【引用】
「ああ、偽善で売名ですよ。偽善のために今まで数十億を自腹で使ってきたんです。私のことをそういうふうにおっしゃる方々もぜひ自腹で数十億出して名前を売ったらいいですよ」
参照
 
 
 
以上、批判や炎上は一部の人間の攻撃に過ぎないということでした。
 

Copyright (C) 2019 レコード新聞社 All Rights Reserved.